社会のIT化が進むにつれて、求められるエンジニアのスキルも知識も、専門分化するようになっています。しかしネットワーク環境を整備して、それらが相互につながり合っている現在、個々のエンジニアが自分の専門領域に引き籠って満足していることもできません。それぞれのエンジニアがそれぞれの場においてプロの仕事をするのであり、問題が発生すれば、それぞれのスキルや知識を持ち寄って解決に知恵を絞ることになるのです。
このように多様化するエンジニアの世界の中で、データの管理とデータベースの管理を主に担当する、データベースエンジニアとしての業務に携わることは、実は社会のIT化の根幹を支えるものとして重要な役割を担っています。というのもIT化の醍醐味は何と言っても、膨大なデータを短時間で画一的に処理するという点にあるからです。
しかし技術革新を繰り返しながら、システムの導入が広がったために、ともすればアプリケーション単位でデータを管理してしまい、それらの集合体としてのシステム全体では、データが重複しているということが往々にしてあります。幸い社内の教育係として、またコンサル部門においてデータベースを含む様々な知識やノウハウを教える立場にあった経験などからすると、データ中心にアーキテクチャを考えられるデータベースエンジニアになる重要性を強調せずにはいられません。正に真のデータベースエンジニアが、今求められているのです。
現在は、主にデータベースのコンサルタントをしています。前職では、データベースやOSを教える教育担当をしていました。また、大規模なミッションクリティカルシステムの構築にも多々従事し、いくつものシステムトラブルを解決してきました。お問い合わせはdbegwia@outlook.jp
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データベースエンジニアにとって、専門資格は取って損がないどころか、取らなければ仕事にならない、という場合もあるほど重要です。国家資格には、「情報処理技術者試験」がありますし、ベンダー資格の中でも知名度が高い「オラクルマスター」は、Oracle製品を扱う企業の多くで必須です。また「OSS-DB技術者認定試験」は、特定の企業や製品に特化したものではないものの、今後OSS製品を扱う企業が増えるにつれて、重要度が高まりそうです。
転職活動は、在職中から始めるのが鉄則とはいえ、現実問題として悩ましい状況を生みます。いまだ採用とは決まっていない面接の段階では、やたら権利の主張ばかりするような印象を与えるのは、得策ではありません。しかし収入についてあまりはっきりとは示されていない場合や、あるいは現職よりも下がりそうな場合に、内定後であれば、多少交渉の余地はあるかもしれません。もっとも大抵の企業は給与の査定基準を定めており、また転職当初は下がっても実績を上げれば評価も自ずと高くなるものです。
データベースエンジニアの収入は、平均的には20代の340万円から40代の600万円というのが一応の目安ですが、もちろん年齢や経験や資格の取得などに応じて推移します。その上ボーナスの支給もありますが、残業代の支払いは会社によって異なるようです。労働環境が厳しいといわれるITエンジニアの中でもデータベースエンジニアは、一月の残業時間が100時間を超えることが珍しくない上に、忙しければ月160時間に及ぶなど、相当の覚悟が必要です。
